劣化した断熱材を取り除き、柱・梁などの状態を確認して、新たな断熱・気密の工事を行うことで、暖かく、省エネルギー性能の高い住宅を実現します。
断熱・気密の工事についてはBIS認定制度の登録技術者が関わることで確かな性能・品質を確保します。
既存部分の解体(古い断熱材の様子)
あらためて断熱材を施工
防湿気密フィルムによる気密工事と壁貫通部の
気密テープによる処理
気密測定の様子
住まいの性能として、気密性能を表す「C値」、断熱性能を表す「Q値」に注目しましょう。
新築では、北方型住宅の基準 C値=2.0cm2/m2以下、Q値=1.6W/m2-K(住宅省エネ基準I地域)以下、を北海道の住まいの性能として推奨しています。
基礎鉄筋や布基礎の施工、基礎と土台の緊結、構造用合板・筋交いや耐震金物の追加などにより、一定基準の耐震性能を満たすようにして、地震に強い家づくりを行います(※1)。
※１耐震性能の向上を図るべき住宅：建築確認申請受付日が昭和56(1981)年5月31日以前の住宅で、耐震診断の結果、耐震性能不足の評価となったもの。
構造用合板による補強
筋交いの追加
「良質な住宅として長く大切に使える」住宅とするために、バリアフリー性能の向上に積極的に取り組みます。
玄関あがりかまちや階段、トイレ、浴室などへの手すりの設置、室内の段差解消、車椅子や介護のための寸法に配慮して室内空間の確保などの改修を目指します。
室内の段差の解消例
(和室の敷居［タタミ面］の高さまで洋室の床面を上げる)
現在の耐震基準は「新耐震設計基準」と呼ばれ、昭和56年(1981年)に改正されたものが基本となっています。昭和56年以前の基準で建てられた建物は新耐震設計基準に比べて耐震性能が劣ります。新耐震設計基準の建物は阪神・淡路大震災(平成7(1995)年1月)でも被害が少なく、その基準が概ね妥当であるとされています。
また、平成7年(1995)年12月に「建築物の耐震改修の促進に関する法律(耐震改修促進法)」が施工され、新耐震設計基準を満たさない建物について積極的に耐震診断や耐震改修を行うこととしています。
